前回はGoogleマイビジネスの活用法②～新しく追加された投稿機能を使ってみよう！～と題して投稿機能で設定できる項目や効果的な使い方をご紹介しました。

今回は、Googleマイビジネスの活用法第3弾「クチコミを増やす3つのポイント」をご紹介します。

たった3つ！Googleマイビジネスでクチコミを増やすためのポイントとは

クチコミは、今やお店だけではなく利用者にとっても重要な情報となっています。

このクチコミはGoogleマップとGoogle検索のリスティング画面の横に表示され、検索されたお店の注目度を上げる役割を果たしています。

では、Googleマイビジネスでもっとクチコミを書いてもらうためにはどうしたらよいのでしょうか？

point１．クチコミの投稿をQRコードと直リンクで誘導する！

まずは、モバイル端末やパソコンでクチコミを簡単に投稿できることをお客様にお知らせし、ストレスなくクチコミ投稿ができる仕掛けを作りましょう。

一番お勧めできるのはQRコードを作成することです。スマホで簡単にQRコードを読み込み、クチコミ投稿画面にスマートに誘導できると理想的です。

卓上POPや掲示板、レシートなど、目立つところにQRコードを設置しましょう。

また、QRコードへ変換する無料サイトには以下のようなものがあります。

point２．クチコミに対する特典を設ける

お声かけしても、お客様にとってのメリットがなければクチコミをしてもらえないケースも多々あります。

そこで、クチコミをして頂くために、「クチコミをしてくれたら30%off」など、特典を用意してみるのも一つの手です。

前項で作成したQRコードの店内POPなどに、特典を分かりやすく表示すると効果的です。

ただし、WEBでのあからさまな告知は作為的な口コミの獲得とみなされて、Googleからの評価を落とすことにつながりますので、やってはいけません。

Googleマイビジネス運営側としてできることは、あくまでも「30%offになりますので、よかったらクチコミをお願いします。」などの地道なお声かけだということを忘れずに。

point３．クチコミに返信してお客様からの信頼を得る

せっかくお寄せいただいたクチコミですから放置はNGです！

お褒めの投稿には素直に感謝をし、たとえ辛口投稿であったとしても、丁寧に返信をしましょう。

その積み重ねが、お客様からの信頼を育成します。お客様にしてみれば、自分の投稿したクチコミが役に立ったと思えることにより、今後さらにクチコミを投稿する気持ちになるでしょう。

クチコミの評価は「偏見がなく正直なもの」

クチコミが欲しいからといって、意図的に関係者が投稿する、いわゆるサクラ的なものはいただけません。
あくまでもお客様からの偏見のない正直なコメントであって、初めてクチコミに価値が生まれるのです。

お店や会社側ができることは、お客様をクチコミ投稿ページに上手に誘導できる仕掛けを作ることです。

例えば、あなたも飲食店を探すとき、美容室の予約などの際に、クチコミの評価を見て決めませんか？

福島県郡山市のエスアンドシー郡山では、こうした様々な場面でクチコミが身近なものになっていることを念頭に置いて、早めの対策、競合他社との差別化をご提案しています。

とはいえ、クチコミの中には辛口を通り越して営業妨害ともとれる悪評を書き込まれることもあります。

次回は「不適切なクチコミへの対処法」についてご紹介します！

多くの人が情報を検索するシステムである検索エンジンを利用して、日々欲しい情報を探しています。

Googleマイビジネスは、その際の最適な収集ツールです。

前回は「情報を充実させると上位表示が狙える！」についてご紹介しました。

第2回目となる今回は「新しく追加された投稿機能を使ってみよう！」と題して、投稿機能でできることや効果的な使い方をご紹介します。

Googleマイビジネスの「新しく追加された投稿機能」の効果的な使い方

2017年6月23日に新しく追加された「投稿機能」では、Googleマイビジネス上でイベント開催情報や、商品紹介などを記載した投稿を作成することができます。

投稿機能には、写真や画像も併せて掲載することができたり、オンライン上で投稿機能を見たユーザーに対し行動を促したりするための機能がたくさんあります。

特に、新規客に向けてのアピールが効果的にできるツールと言えます。

Googleマイビジネスの新しい投稿機能で掲載できる項目

Googleマイビジネスの投稿機能では、以下の項目が掲載できます。

予約　/　オンライン注文　/　購入　/　詳細　/　登録　/　クーポンを入手　/　今すぐ電話

目的別にこれらを使い分けることで、クリック率の上昇や来店数、購買数などの効果的な上昇が期待できます。

Googleマイビジネスが表示される場所

投稿した記事はGoogleの検索結果画面とGoogleマップ内で確認できるため、よりタイムリーにユーザーの興味関心を引くことができます。

上記のように、写真とテキストが表示されます。

表示させる投稿が複数ある場合は、スライドで全ての投稿を確認できる仕組みになっています。

タイムセールや当日限定の割引情報など今伝えたいタイムリーな情報を発信することに効果を発揮するため、飲食店や衣料品店など店舗型の商材には絶大な効果をもたらします。

タイムリーなビジネス情報を更新し続けることが大切

前回の記事でも書きましたが、検索結果は検索ワードとローカルリスティング内の情報の合致度が非常に大きな要因となっていますので、Googleマイビジネスに情報を追加し続けることがSEOやMEO対策につながります。

また、Googleマイビジネスの投稿機能は、まだ公開されて間もないサービスのため、これからもどんどん新しい機能が追加されていくことが予想されます。

福島県郡山市のエスアンドシー郡山では、常にアンテナを張り、新しい情報・使える情報をこちらのブログで紹介していきます！

弊社には、GoogleマイビジネスやローカルSEO、MEOのノウハウを熟知したスタッフが常駐していますので、Web集客にお悩みの方はぜひご相談ください。

次回は「口コミを獲得するには？」についてご紹介します。

年々注目されているMEO対策。
マップエンジン最適化と呼ばれるこの対策は、Googleマップの検索結果で上位表示を狙うために行われるものです。

その対策の一つとして、登録すれば、最新の店舗・企業の情報をGoogleの検索結果・Googleマップなどに表示できる「Googleマイビジネス」があります。

今回はGoogleマイビジネスの活用法を4回に渡ってご紹介していきます。

第1回目は「情報を充実させる」について特筆しますので、ぜひお読みください。

Googleマイビジネスの情報を充実させるとGoogleマップで上位表示が狙える！

情報ページを充実させて表示されやすくする

まず初めに、Googleの検索結果では、以下のように上位3つしか表示されません。

ここからは分かりやすいように郡山市の弁護士を例にご説明します。

この3つの枠に表示されるには、Googleマイビジネスの「情報ページ」を充実させると効果的です。

なぜなら、充実したビジネス情報を掲載するとビジネスについてのより的確な情報が提供されるため、リスティングと検索語句との関連性が高まり、結果上位表示されやすくなるからです。

情報ページで設定できる項目とは？

管理画面のGoogleマイビジネスの中、上から3番目の「情報」を選ぶと設定できます。
そこでは以下のような項目が設定できます。

ビジネス名・カテゴリー・住所・営業日・営業時間・定休日・電話番号・ホームページ

実際のお店やサービス、看板や販促品などで使用され認知されているブランド表記と一貫性のあるビジネス情報をできるだけ詳しく入力していきます。

情報を充実させることは大切ですが、あくまでも認められているのは実際に使用している店名・会社名のみとなっています。

複数のキーワードなどを盛り込んだりするのはNGですので、上位表示を目指すなら、余計なものは入れない方が良いでしょう。

抜け目ない初期設定と日々の情報開示がMEO対策につながる

Googleマイビジネスの活用において、情報ページをできる限り埋めていって、しっかりとした情報充実、情報開示していくことは、MEO対策に繋がりますのでとても大切です。

私たち福島県郡山市のエスアンドシー郡山では、Googleは初期設定をしてほったらかしではなく、愛情をもって手間暇かけて育てていくGoogleページを評価していることを、お客様にお伝えし、サポートさせていただいております。

初期設定をしっかりとし、そのうえで日々の情報開示に努めて、Googleマイビジネスを上手に活用していきましょう。

次回は「Googleマイビジネスに新しく追加された投稿機能」についてご紹介します。

SNSで集客をしようというお客様の中には「全然いいねされないんだけど…」、「ホームページにアクセスが増えないんだけど」と、頭を抱える企業様もいらっしゃいます。

しかし、企業様にとって、いいねの獲得やアクセスアップは、過程であり、目的ではないはずです。そこだけに囚われて本来の「売り上げアップ」という目的を見失わないようにしましょう。

SNSマーケティングを始める前に企業が知っておくべき2つのこと

まず、企業の経営者及び担当者の方は、検索で上位に出ること（SEO対策）と、SNSの運用は全く違うものだと考えるようにしてください。

その上で、以下の2つのことを念頭に置いてから、SNSマーケティングを始めましょう。

①SEO対策は顕在ニーズ向きであること

「買いたい」、「依頼したい」という意思のもと、調べたいキーワードをユーザーが自発的に検索するのを狙うのがSEO対策です。
上位表示をして、ページの中身がユーザーのニーズに合っていれば、成約率は高くなります。

②SNSは潜在ニーズに呼びかけるということ

一方、SNSは知り合いのシェアなどから「たまたま」目に留まるものです。
この時点でユーザーには、まだ購買意欲はありませんので、認知させるに留まります。
このように、SNSを始めたからといって、明日から売り上げが倍になることはありません。
SNSは、SEO対策やリスティング広告にくらべて、根気よく取り組むことが大切です。

販促でよくある悩み、「どのSNSを使うのがいいの？」

先ほど例に挙げたSNSのほかにも、メディアは多数存在します。

では、どのようにしたら成果を出せるのでしょうか？

それには、ターゲット層の需要、PRするもの、それぞれのSNSの特徴から、最適なものを選ぶ必要があります。

ここで、代表的なSNSの活用方法を紹介します。

Instagram（インスタグラム）

Instagramは写真に特化したSNSです。
アカウント内で「ブランドイメージや世界観」を伝えることが、集客効果を発揮する決め手となります。
そのため、見た目で興味を惹くことが難しい商品やサービスの場合は、あまり相性が良くないSNSでもあります。

Twitter（ツイッター）

Twitterは主要SNSの中では、「リアルタイムな拡散力に」優れたSNSです。
一人でも多くの人に情報を流したいという時に、最適なツールといえます。
ただし、140文字という文字制限があるため、商品やサービスの内容を詳細に伝えることには、あまり向いていません。
ハッシュタグ（#）を活用し、短文でも印象に残る文章を投稿しましょう。

Facebook（フェイスブック）

Facebookの特長はなんといっても実名登録が基本だという点です。
Facebook上で友達になっている人は実世界でつながりのある人が多く、投稿内容もそうした人々への近況報告として使われる傾向があります。
そのため、Facebookで「いいね！」してもらうには、「いいこと聞いたな」「へーそうなんだ！」と思わず誰かにシェアしたくなる投稿がお勧めです。

LINE（ライン）

LINEの持つ圧倒的な強みはプッシュ通知です。
メッセージが到着したことを、半強制的に受信者に知らせることができるため、広く受信者の目に触れさせることができます。
しかし、プッシュ通知のタイミングが悪い、内容が期待と違う、ということになるとブロックされてしまうこともあるため、対象者の「行動パターン」、「生活リズム」などを把握し、最も読まれやすい時間に配信することが必要になります。

弊社ではSNSマーケティングをご要望のお客様には、業態やお知らせしたい内容、欲しいターゲットをしっかりとヒアリングし、それに合わせたSNSをおススメしています。

目的からぶれないSNSマーケティングで地域にしかできないPRを！

本来であれば、WEBやSNSを企業が行うには専任のスタッフが必要になります。

SNSはそのくらい、新しい顧客の獲得や、既存顧客との繋がりを強めるマーケティングの強い味方になります。

しかし、現実はそうはいかずに、外注も検討されるでしょう。

その場合でも忘れてはいけないのは、明確な戦略とビジョンは企業の責任で検討しなければならないということです。

福島県郡山市のエスアンドシー郡山では、WEBマーケティングでお悩みの企業様に、最大限発揮するための明確な目的をもって取り組む大切さをアドバイスしています。

WEBマーケティングでお悩みの際は一度お気軽にお問合せ下さい。

前回の記事では、「地域ビジネスに必須！エリアマーケティングとは？」と題して、エリアマーケティングとは何か？なぜ必要なのかを中心にお伝えしましたが、今回はさらに掘り下げて、具体的にどのように対策すべきかをお伝えします。

「エリアマーケティング戦略」を始めるための3ステップ

さて、ここからは具体的な話になっていきますが、分かりやすいように弁護士を例に進めていきます。

（戦略１）ターゲットの情報を得る

エリアマーケティングでは、まず地域の情報を知ることから始めます。

人口統計、人口分布、世代構成、昼夜間人口差、世帯数、生徒・学生数、高齢者数など、法律相談を必要としている人がどのように生活をしているかを把握します。

また、首都圏など電車で人が移動することが多い場所なら、路線図等も考慮して調査を進める必要があります。

（戦略２）競合相手を知る

競合相手となる法律事務所は、対応エリアをどこまで設定しているのか？また専門性を高めている分野は何なのか？など、ライバル弁護士の強み、年齢、キャリア、事務所構成などの調査を行います。

（戦略３）自社分析を行う

地域の特徴を把握したうえで、自分の法律事務所の強みや営業エリアを洗い出し、戦略を練ります。
それと併せて、その分野に対するホームページ制作の方法を考えていきます。

例えば、地域で需要のある相談分野を選定し、経験や実績数を具体的に掲載するべきか？などを練っていくのです。

以上の3つの分析結果から、法律事務所のサービス内容を強化したり、アプローチ手法を確立していくことになります。

地域で事業を起こすなら、エリアマーケティングがどれだけ重要かがお分かりいただけたかと思います。

さて、次のページでは、集客のために押さえておきたいポイントをご紹介します。

皆さんは、エリアマーケティングという言葉を聞いたことがありますか？

一般的には、地域戦略、地域固有の抱える特徴から押さえるマーケティングの考え方で、その地域にある競争相手や差異を押さえて戦略的に攻めていくことになります。

今回は、弊社が多く実績を積み重ねてきた弁護士の事例をご紹介します。

といっても、弁護士だけではなく様々なビジネスにも応用していけるマーケティング手法です。

エリアマーケティングが地域ビジネスに必要な理由

法律事務所の例でいうと、実は地域によって法律のニーズは違ってきます。

例えば、郡山市では車社会という事もあり、交通事故に絡む法律相談が多く、ビジネス街であれば労働トラブル、核家族の離婚、近隣トラブルの相談が多くなる傾向にあります。

また、飲食店や美容室は競合が多いため、常に地域の顧客の取り合いですが、法律事務所も戦略を練り、競争に打ち勝ち、顧客満足度を向上していく時代となりました。

地域に店舗を構えるビジネスでは、大手と戦う方法を見つけなければいけません。

その一つとして「地域密着」が重要なポイントであり、一言でいうと「その地域の特性をどれだけ理解しているか」だと弊社では思っています。

地域密着でないとどうなってしまうのか？

法律事務所のホームページ等でも、よく「地域に根差した相談しやすい事務所」と謳われることがあります。
では、「地域密着」であるメリットと、そうではない場合に起こってしまう問題とは何なのでしょうか？

弁護士業界では良く知られているそうなのですが、一般の方にはあまり知られていない例を参考に挙げてみます。

▼全国展開を行う法律事務所の事例

Aさんは全国的に展開している法律事務所の郡山支店に問い合わせ、電話で弁護士に相談をしました。

もっと詳しく話をしたいので面談を希望すると、なかなかスケジュールが合わず、電話とメールだけでやりとりが終わってしまいました。

実は、郡山市の弁護士だと思っていたところ熊本県の弁護士だったので、細かいニュアンスが伝わらずに思ったような結果にならず、結局面談ができる郡山市の法律事務所に相談をして案件を依頼することにしました。

例えば交通事故であれば、主要道路、事故現場の見通しの良さや、交通量などから状況が予想でき、過失割合を有利に運ぶことができるかもしれません。

しかし、地域のことを知らない弁護士では、過去の判例などから一般的なアドバイスしか受けられないこともあります。

前回の記事でもご紹介したように、大手の企業は豊かな資本力や労働力を使って、どんどん地域に攻め込んできています。

地域だからこそ活かせる強みを最大限にアピールすることが、大手企業との差別化になります。

エリアマーケティングに必要な「知ること」

エリアマーケティングに取り組むには、まず地域を知ること、そして競合先を知ること、ターゲットを知ることなどが大切です。

それを踏まえた上での調査結果を基にして、強みの出し方、特化する分野、何を使って宣伝するか？などを決めていきます。

福島県郡山市のエスアンドシー郡山では、ホームページ制作を通してそれらをサポートしていきます。

気になる具体的な対策方法については、次回の記事でご紹介しますので、お見逃しなく！